【重要】入居に関するご案内 R4/4/1

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2022.10.20#シェアハウス#知識#短期間

シェアハウスは短期間だけでも住める?入居可能な期間を解説

シェアハウスは、交流が生まれやすい環境に住めるのが特徴です。キッチンやシャワールーム、トイレなどはほかの住人と共用しますが、個室があるためプライベートな時間も楽しめます。

ただ、いざ住んでみると想像と違うと感じる可能性もあります。その場合、短期間で退去することはできるのでしょうか。

今回は、シェアハウスでよくある入居期間やマンスリーマンションとの違い、短期間で住む場合の注意点を解説します。

シェアハウスでよくある入居期間

まずは、シェアハウスでよくある入居期間について見ていきましょう。シェアハウスでは1年未満の契約期間が多く、短期滞在を前提としている物件の場合は人の入れ替わりが激しい傾向があります。

1か月

東京を中心とした首都圏や大型シェアハウスなどでは、1か月の入居が可能な場合が多いです。1か月程度の出張や観光目的での滞在、就職活動で一時的に上京する場合などの利用もあります。

シェアハウスにお試しで住んでみたい場合や、シェアハウスの雰囲気やルールに馴染めなかったときになるべく短期間で退去したい場合などは、1か月の契約期間をOKとする物件や運営会社を選ぶと安心です。

FRESHROOMのシェアハウスは短期契約が1か月から可能となっており、さまざまな用途で利用できます。

2~3か月

2~3か月の出張で一時的に引っ越す場合や、海外から数か月留学している場合などは、数か月の入居をOKとする物件や運営会社を選びます。お試し入居をしたいけれど、1か月では物足りないという場合は2~3か月の入居期間にしておくと、シェアハウスでの生活をじっくり味わえるでしょう。

6か月以上

数か月程度の短期間ではなく、6か月以上の長めの入居期間もあります。引っ越しシーズンに希望に合った家が見つからず、新居が見つかるまでの仮住まいとして利用するケースもあります。

シェアハウスとマンスリーマンションの違い

短期間で住める物件として、マンスリーマンションもあります。シェアハウスとの違いを5つの項目で見ていきましょう。

最低契約期間

物件や運営会社にもよりますが、シェアハウスもマンスリーマンションも1か月を最低契約期間としているケースが多いです。1か月未満の入居は断られる可能性もあります。1か月未満の契約を希望する場合は、ウィークリーマンションや宿泊施設の利用を検討しましょう。
ただし、1か月分の家賃を支払えば1か月未満でも退去は可能なため、総合してシェアハウスのほうが安ければ、そのような方法で入居をすることも可能です。

家賃の安さ

家賃はシェアハウスの方が低めに設定されています。一般的な賃貸と比較しても、マンスリーマンションの家賃は高めです。

シェアハウスもマンスリーマンションも敷金・礼金などが不要なため、初期費用が抑えられることは共通しています。月々の支払いを抑えて生活したい場合は、シェアハウスが向いています。

間取り

シェアハウスの間取りは物件によってさまざまで、部屋の種類が多いのが特徴です。1階にLDKやシャワールーム、トイレなどの共用スペースがあって2階以上に個室がある間取りや、各階に共用スペースと個室がある間取りなどがあります。

また、プライバシーを守れる完全個室タイプや、1部屋をパーテーションやカーテンで区切って2人で利用するタイプもあります。1部屋に2段ベッドを複数台設置した、ドミトリータイプと呼ばれる部屋は家賃を抑えられます。

一方でマンスリーマンションは、単身者向けの間取りが一般的です。室内に仕切りがない1Rや、キッチンと生活空間が仕切られた1Kの間取りがよく見られます。

入居可能人数

シェアハウスの場合、基本的に1人ですが物件によっては複数人も可能です。その場合、保証金や家賃も変わってくると考えましょう。

マンスリーマンションは1~2人の入居を想定している物件が多いです。

備え付け家具

シェアハウスもマンスリーマンションも、備え付けの家具や家電があります。そのため、家具などの用意や処分にかかる手間と負担を減らせます。

シェアハウスの場合、個室にはベッドやカーテンなどの最低限の家具が備え付けられており、洗濯機や冷蔵庫、キッチン家電などは共用設備として設置されています。マンスリーマンションに備え付けられた家具や家電は、共用設備ではなく個人で使うものです。

シェアハウスやマンスリーマンションに備え付けられている設備としては、エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、ベッド、カーテン、ゴミ箱などが挙げられます。物件によってはDVDプレーヤーやドライヤー、食器類などが備えられていることもあり、入居後すぐに生活を始められます。

短期間だけシェアハウスを利用したい場合の注意点

シェアハウスに短期間だけ住むことは可能ですが、利用する際にはいくつか注意点があります。

物件や運営会社によって最低契約期間は異なる

シェアハウスでは期間を決めて契約するのが一般的ですが、最低契約期間が設定されていることが多いです。シェアハウスの最低契約期間は1か月が多いものの、運営会社によって変わってきます。契約満了日よりも前に退去すると違約金が発生する可能性があるため注意が必要です。

短期間の利用も視野に入れている場合は、最低契約期間が長めに設定されている物件は避けるのが無難です。また、同じ運営会社でも物件によって最低契約期間が異なるケースもあるため、短期間の入居を検討する際は物件情報をよく確認しましょう。

再契約できない可能性がある

シェアハウスは定期借家契約が一般的です。定期借家契約では契約期間を定めて書面による契約を行いますが、期間が満了すると契約が終了します。つまり契約更新がないため、契約期間以降も住み続けたい場合は当事者同士が合意して再契約することが必要なのです。

シェアハウスの予約状況によっては、再契約できない可能性もあります。また、再契約する場合は決められた期日までに運営会社に連絡する必要がある点にも注意しましょう。お試し入居をしてみて長く住み続けたいと思った場合は、運営会社に早めに連絡しておくと安心です。

一般的な賃貸物件では、貸主に正当な理由がない場合は契約の更新を拒めません。シェアハウスにはそのような制約がなく、一般的な賃貸物件の感覚とは違うため、長く住み続けたい場合は注意が必要です。

住民票を移動させないとさまざまなデメリットがある

シェアハウスに入居する場合も原則として住民票の移動をする必要がありますが、例外もあります。法律では1年以上続いて生活の本拠地が変わるケースでは、住民票の移動の届け出が必要だと決められています。そのため、1年未満などの短期間での入居や、生活の拠点が前の住所にあるようなケースでは、住民票を移動させる必要がないのです。

ただし住民票を移動させないことで、以下のようなデメリットがあります。

・郵便物などが前の住所に届く
・本人確認郵便を受け取れない
・その地域での選挙権の行使ができない
・その地域で運転免許証の更新ができない
・住民票の写しや印鑑証明の発行ができない
・会社などに勤めている場合は通勤手当や住宅手当の申請ができない
・市の図書館などの公共施設が利用できない

また、住民票移動の届出は義務です。移動させる必要があるにもかかわらず放置すると、罰金が科されることもあるため注意しましょう。

まとめ

シェアハウスに短期間だけ住むことは可能です。多くのシェアハウスでは1か月から契約できるので、シェアハウスに試しに住んでみたい、出張などで短期間利用したい、新居が見つかるまでの仮住まいとして利用したいなど、さまざまなニーズに合わせて利用できます。

ただしシェアハウスには最低契約期間が設定されているため、希望する物件や運営会社の情報をよく確認しましょう。また、シェアハウスの予約状況によっては再契約できないケースもあるため、長く住み続けたい場合は早めに連絡しておくと安心です。

FRESHROOMのシェアハウスは1か月から短期契約が可能です。ぜひ一度、公式サイトの物件情報をチェックしてみてください。